同棲できる賃貸物件とは？入居審査が厳しい理由と審査のポイントをご紹介

恋人と一緒に暮らしたいけれど、入居審査は厳しそうだと諦めたり、隠れて一緒に暮らそうとしたりしていませんか？
ここでは、同棲カップルが入居審査に通過しにくい理由や入居審査に通過するためのポイント、無許可でおこなった場合に下される処罰などをご紹介します。

同棲カップルが賃貸物件の審査に通過しにくいとされる3つの主な理由

入居者にとっては一緒にいる時間が増えて生活費は半分になるというメリットが大きいのですが、管理会社や大家によっては、同棲を前提とした入居希望は敬遠されがちです。

条件によっては家賃が支払えなくなるリスクが高い？

1番の理由は、破局やケンカによって家賃を支払ってもらえなくなる、または滞納されるリスクが高いと考えられる点にあります。
どちらか片方だけの収入でも家賃を支払い続けることができる賃貸物件であれば問題視はされにくいのですが、2人が住むに十分なお部屋となった場合、1人で家賃を支払うのは困難でしょう。
2人分の荷物、2人分の快適な生活スペースを考慮すると、1Rというわけにはいかず、1DKや1LDK以上のお部屋となるケースがほとんどです。
立地や付帯設備などの条件も満たしたいとなると、家賃はさらに高くなるので、何かあった場合の滞納リスクを考えざるを得ません。
正式に婚約しているようなケースでなければ、それぞれの収入が低いことを理由に同棲に踏み切るカップルもいるため、審査は厳しくなるのです。

騒音トラブルが起きやすいかもしれないと思われてしまう

とくに若い方の同棲では、友だちを呼ぶ機会が多く、一度に大人数を集めることもあるため、近隣住民との間で騒音トラブルに発展するケースが多いです。
音の響きやすい構造をしている物件では、階段や通路を行き来する足音や通常の話し声でも騒がしいと苦情が出てしまいます。
一人暮らし向けのお部屋では、より静かな環境を求める希望者が多く集まるため、少しの音でも敏感に反応しやすいと言えるでしょう。
騒音トラブルは解決が難しく、物件自体の悪評にもつながりかねないため、大家目線ではリスク回避をするために同棲での入居希望に厳しい目を向けることもあります。

ライフスタイルの変化が生じやすい世代にはとくに厳しい

さまざまな物事に興味が移りやすい若い世代の同棲カップルの入居審査が厳しくなる理由には、ライフスタイルの変化も挙げられます。
ある程度の年齢になると、ライフスタイルはそこまで大きく変化しませんが、若い世代ともなればさまざまな物事に興味を持ち、趣味や交友関係は急激に変化することもあるでしょう。
ライフスタイルの変化によって生活習慣が変わると、昼夜逆転した生活を送ったり、恋人と別れたり付き合ったりを繰り返すなど、近隣とのトラブルに発展しかねない変化となる恐れを感じさせます。
これは上記で挙げた2つの理由にもつながるため、軽視することはできず、自然とリスクを回避しようとした結果です。

賃貸物件の審査をすり抜ける無許可同棲の結末

言わなければバレないと考えて無許可で同棲を始めると、その事実が明るみに出た際に大きな問題となり、厳しい処罰を受ける可能性があります。

無許可でおこなえば違反行為！最悪のケースは退去！

賃貸物件への入居は、基本的に契約書や重要事項説明書に記載された内容に従うことになっているため、契約内容に反していなければ問題にはなりません。
無許可で同棲する行為は、賃貸物件の規約によって違反とされるケースもあれば、入居者の追加手続きをおこなうだけで済まされるケースがあります。
問題となるのは違反行為とみなされるケースで、契約内容にもよりますが、最悪の場合には退去を命じられてしまうでしょう。
法的手段による強制退去というのは稀ですが、あまりにも悪質であると判断された場合には、そうなることも覚悟しておく必要があります。

一時的な宿泊でも契約違反の場合には厳しい処罰もある

同棲と似た状況で一時的な宿泊が問題となるケースもあり、ほとんどは騒音やゴミ出しトラブルから管理会社や大家に知られることとなります。
一時的な宿泊も、契約書に禁止事項として定められていれば、違反行為とみなされるため、注意や処罰が下ることも考えられます。
たとえば、女性専用や単身者用の賃貸物件に連日泊まりに来るなどすると、その物件の条件を逸脱しているとみなされるため、何らかの処罰を受ける可能性は十分にあるでしょう。
違反行為が続いたり悪質であったりすると、入居者と管理会社・大家間の信頼関係が崩されるため、次回の契約更新を拒否されかねません。

あとから同棲をしたい場合には入居前に報告・許可を取ろう

最初に一人暮らしをしていた相手のもとで同棲を始めようとするならば、あとから来た方の入居前に管理会社や大家に入居者を追加したい旨を報告することをおすすめします。
無許可で一緒に暮らしていたことが明るみに出た場合のリスクは大きいので、避けたほうが無難であり、入居者追加の手続きだけで済ませられるならば、それに越したことはありません。
その賃貸物件に入居できる人数は契約書や重要事項説明書に明記されているため、不安な場合は報告する前に確認しておきましょう。
それまでの暮らしぶりに問題がなければ、ほとんどのケースで入居者を追加する手続きを取るだけで、問題とならずに同棲をスタートさせることができます。

賃貸物件で同棲したい！審査を通過しやすくするポイントは何？

同棲カップルが賃貸物件の入居審査で厳しくなるポイントは、家賃滞納のリスク、騒音などの近隣トラブルなどがありますが、次の3つのポイントを抑えることで審査を通過しやすくなるでしょう。

2人入居可の賃貸物件は審査を通過しやすい！

賃貸物件の情報の1つに「2人入居可」の条件があり、これは部屋の広さに関わらず2人で住むことが許可されているお部屋を示しています。
ルームシェアと混同されるのですが、簡単にご説明するとルームシェアは他人同士が一緒に暮らすことで、2人入居可の賃貸物件は家族など切れることのない関係性の相手と暮らすことです。
お部屋自体が最初から2人で暮らすことを許可している場合、まだ他人同士の同棲カップルであっても常識的な立ち居振る舞いができていれば、許可されるケースもあります。
入居してもトラブルや問題を起こさないと思われる人物であると思われることで、入居しやすくなると言えるでしょう。

1人の収入でも家賃を支払える賃貸物件を選ぶ

審査基準が厳しくなる1番の理由は、家賃が滞納されてしまうリスクがほかの方よりも高いことでしたが、1人の収入で支払い続けることが可能なお部屋を選ぶことで、そのリスクが解消されます。
収入のほとんどを家賃に充当してしまっては意味がなく、家賃も生活費も1人の収入で十分に賄える賃貸物件であることがポイントです。
一般的に、家賃は収入の3割ほどと言われているため、月20万円の収入であれば約6万円を家賃に当てることができます。
同棲するからといって2人分の収入を合計するよりも、何かあっても安定して支払い続けられるであろう1人分の収入のほうが信頼度が高いと言えます。

「将来結婚を考えている」はプラスポイントになる

同棲カップルはまだ他人という薄い関係性ですが、婚約しているとなれば話は異なり、入居審査にも大いに影響します。
結納を交わしている、親も同意の婚約をしている状態では、ただ付き合っている恋人関係とは違い、簡単には別れないだろうことを予想させます。
また、婚約をしていなくても将来結婚を考えているだけでも、入居審査に影響を与える力があるので、その場合は忘れずに申告しましょう。

まとめ

賃貸物件への入居審査は、収入や社会的信用など数値で現される情報も大切ですが、それと同じく入居希望者の人柄も重要なポイントです。
同棲したい場合にはそのことを隠さず相談されたほうが、お部屋探しをスムーズに進められるでしょう。