トイレの水漏れが起こった！賃貸物件の場合の対処法や費用負担をご紹介
自宅で突然トイレの水漏れが起こったら、戸惑いますよね。
マイホームならすぐに自分で修理手配をというところですが、賃貸物件の場合、どうしたらよいかわからない方もいるのではないでしょうか。
修理費などを誰が負担することになるのか、という疑問もわいてきます。
そこで今回は、賃貸物件でトイレの水漏れが起こったときの対処法や費用負担について詳しくご紹介します。
トイレの水漏れが起こったときはどう行動すればよい？
賃貸物件でトイレの水漏れが起こったときは、水が止まらない状態であれば、まずは止水栓を閉めて被害を最小限に抑えましょう。
次に管理会社に連絡をします。
夜間などで管理会社と連絡がつかない場合は、自分で修理を手配することになりますが、水漏れの原因などの詳細がわかる完了報告書をもらうのを忘れないようにしましょう。
後日、管理会社へ連絡して報告書を提出します。
近年では管理会社もオプションなどで24時間サポートしてくれる場合がありますので、自分の契約内容を日頃から確認しておくとよいですね。
また万が一に備えて、水道局の指定業者や水回りのトラブルに夜間でも対応してくれる業者などを、事前にチェックしておくことも大切です。
もし階下にまで水が漏れてしまっていたら、後日お詫びに伺うのがマナーです。
トイレタンク内に入れた固形物が詰まり、階下に水漏れをした方もいました。
相手の気持ちになって対応しましょう。
トイレの水漏れ修理費用の負担は誰がするかチェック！
トイレが水漏れした場合、修理の費用負担は入居者と大家さんどちらになるのでしょうか。
結論からいうと、水漏れが起こった原因によって費用負担者が異なります。
入居者に何も過失がなく、経年劣化などが原因の水漏れの場合は、貸主負担となります。
一般的に、貸主には入居者が日常を問題なく過ごせるような住居を提供する義務があるのです。
一方入居者側も借りている住居を適切に管理し、トラブルがあれば連絡をする義務があります。
破損箇所があったのをわかっていたのに、忙しくてうっかり連絡を忘れており、水漏れにまで発展してしまった場合は入居者の過失になってしまう可能性もあります。
万が一入居者負担になってしまった場合は、入居時に加入することの多い火災保険をチェックしてみましょう。
特約として「個人賠償責任保険」に加入していれば、水漏れで階下にまで発生した損害費用を補償してくれる場合があります。
「個人賠償責任保険」は火災保険だけでなく、自動車保険や傷害保険、クレジットカードに付帯している場合もありますので確認してみましょう。
まとめ
今回ご紹介したように、賃貸物件でトイレの水漏れが起こったときの修理の費用負担はケースバイケースです。
まずは水を止め、早急に管理会社へ連絡をしましょう。
普段から契約内容や自分の加入している保険の詳細をしっかり把握しておくことで、いざというとき役に立ちます。
突然のトラブルにも冷静に対処できるよう備えておけるとよいですね。
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