新社会人になって一人暮らしをする方も多いでしょう。
住居費は月々の生活費の大部分を占めており、家計のやりくりのために目安を知っておくことが大切です。
この記事では、新社会人の方が一人暮らしをするときの家賃の目安についてご紹介します。
家賃を抑える部屋の探し方もご紹介しますので、参考にしてください。
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一人暮らしするときの家賃目安を考えるときはいくつかポイントがあります。
給与の手取り額で考えることがポイント
まず、一般的に適正とされる月々の住居費は、給料の3分の1とされています。
しかし、給与の総支給額の3分の1を住居費にあてると、手元に残るお金は思っている以上に少なくなります。
そのため、家賃目安は総支給額ではなく、手取り額の3分の1で考えるのが重要なポイントです。
手取り額とは、総支給額から税金や保険料が差し引かれた金額のことを言います。
給与を受け取ったときに実際に手にするお金になるため、手取り金額を基準に住居費を考えたほうが、実際のお金の動きを把握しやすくなるでしょう。
なお、新卒の初任給は、多くの会社で健康保険と厚生年金は翌月控除としている会社が多いことに注意しなければなりません。
なぜなら、自分が払える住居費を考えるときに、初任給で判断してしまうと、後々の支払いに苦労する可能性があるからです。
また、いざ賃貸を借りてから、住居費が家計を圧迫して生活が苦しくなることを防ぐだけでなく、将来を考えて貯蓄することも大切です。
日々の家計に貯蓄する分も含め、家計全体を見据えて自分の生活にあった家賃目安を決めましょう。
おすすめの家賃目安は手取り額の4分の1
一般的に言われる給料の3分の1を家賃の目安にして部屋探しすることは、社会人歴が長い方よりも給料が少ない新社会人にとってリスクを伴うことがあります。
金銭的にゆとりある生活にすることにくわえ、貯蓄も考えるのであれば、手取りの4分の1を目安に家賃を決めるのがおすすめです。
たとえば、手取り金額が20万円とすると5万円が目安になります。
仮に、月々5万円の物件に住むとすれば、手元に残るお金は15万円になり、貯金や娯楽、趣味などにお金をかけやすくなるでしょう。
家賃目安だけでなくライフスタイルも考慮する
一人暮らしの住居費の目安は手取り額の3分の1程度が一般的ですが、あくまで目安です。
最終的には、自分が送りたい生活スタイルにあわせて自分なりの住居費の予算を決めましょう。
たとえば、趣味など優先してお金をかけたいものがあれば住居費を低く、利便性や部屋の広さなどを重視するならばあえて住居費を高く見積もっても問題ありません。
ただし、あくまで自分で家賃を支払い続けられることが前提にはなるため、生活の中の優先順位を付けて目安金額は検討することが大切です。
新社会人が一人暮らしするときの生活費
新社会人の一人暮らしの生活費はいくらくらいかかるのか、具体的な内訳についてご紹介します。
一人暮らしの生活費はおよそ15万円
総務省が公表している34歳以下の一人暮らしの1か月にかかる生活費はおよそ15万円です。
基本的にかかる生活費の平均の内訳金額は、住居費34,918円、食費35,801円、水道光熱費7,540円、通信費6,882円です。
これに交通費・趣味娯楽などのその他の金額をくわえてトータルで月々15万円程度が一人暮らしの1か月の生活費になります。
ただし、住居費の平均額については、持ち家や相場よりも家賃の安い社宅なども含まれるため一般的な住居費の相場ではないことに注意してください。
生活費から理想の家賃を計算してみるのもおすすめ
自分に合った住居費を知るには、毎月必ずかかる固定費から逆算して検討するのがおすすめです。
家計は、毎月一定の支出となる固定費と月によって金額が変わる変動費に分けて考えましょう。
固定費には住居費・水道光熱費・通信費・保険・ローン支払いなど定期的に支払う項目が含まれます。
また、変動費には、食費・日用品・娯楽費・美容費・交際費・医療費・交通費など月々に支払う金額が定まっていないものを含みます。
理想的な固定費と変動費の割合は、収入に対して固定費50%、変動費40%です。
残りの10%は予備費や貯金にあてると良いでしょう。
自分が送りたい生活スタイルから月々の生活費をシミュレーションして、どの項目にいくら予算をかけたいかを考えれば、具体的な住居費の予算も検討しやすくなります。
たとえば、食費を抑える場合はこまめに自炊する、反対に外食を楽しみたいのであれば食費の予算を多く見積もっておくと良いでしょう。
自分が生活の中で何を優先させたいかを考えることで月々の家計も計画的に整えられます。
前述した総務省公表の生活費の平均とあわせて、自分に合った住居費を決めましょう。
新社会人が一人暮らしするときの家賃を抑える部屋の探し方
生活費の中で住居費は大半を占めており、生活費を抑えるためには家賃を少しでも安くすることがゆとりある生活には大切です。
新社会人が一人暮らしの部屋を探すときは次のポイントを意識すると家賃を抑えられるでしょう。
部屋探しの時期
部屋探しの時期を繁忙期からずらすことで賃貸を借りる費用を抑えられる可能性があります。
入社や転勤など引っ越しの日程が決まっている場合を除き、部屋探しする方が少ない時期に部屋を探せば、賃貸契約にかかる費用や引っ越し費用の値引き交渉もしやすくなります。
一方で、繁忙期だと賃貸会社や引っ越し業者の需要も高まっているため、値引き交渉が難しかったり、引っ越し費用が高くついたりするので注意しましょう。
一般的な賃貸会社の需要が落ち着く時期は5〜8月頃です。
5〜8月頃は引っ越しする人が少ないため、賃料の値引き交渉がしやすいうえに、引っ越し業者への費用も下がる時期でもあります。
多少時間がかかっても実家から通勤できる方などは、部屋探しの時期をあえて5〜8月頃にずらしてみるのもおすすめです。
利便性にこだわらない
駅近など利便性を重視しないのであれば、あえて乗り入れる路線が少ない駅や駅から15分以上離れた立地で部屋を探してみるのもおすすめです。
乗り入れる路線が少ない駅は利用者が少なく、賃料相場も低くなる傾向があります。
通勤に支障がなければ、乗り入れる路線が少ない駅周辺の物件を選ぶのも良いでしょう。
仮に、同じ賃料でも乗り入れ路線が少ない駅の周辺のほうが、部屋が広く設備が充実した物件が見つかる可能性があります。
自宅から最寄り駅が近いほうが便利ですが、近いほど賃料は高くなりやすいでしょう。
とくに、駅から10分以内の物件は需要も高く、賃料も高く設定されています。
設備など部屋の細かい条件が譲れない方は、駅から徒歩15分以上の物件も視野に入れると家賃を抑えられます。
利便性を条件から除くときは、実際に駅まで歩いて、日々の通勤などに問題ないかという点について検討するのが良いでしょう。
築年数にこだわらない
築年数が浅い物件は、需要が高いため賃料を高く設定されやすくなります。
築年数が古い物件でも、丁寧にメンテナンスされていれば問題はありません。
とくに、最近ではリフォーム物件も多く、外観が古くても部屋の見た目や設備は新築と変わらない場合もあります。
築年数にこだわり過ぎず部屋を探したほうが、家賃を抑えられるだけでなく、理想の部屋に出合える可能性が高いでしょう。
まとめ
新社会人の一人暮らしの家賃目安は一般的に給料の3分の1とされていますが、貯蓄やゆとりある生活のためには手取り額の4分の1を目安にすると良いでしょう。
自分の理想とする生活スタイルにあわせて、月々の生活費を考え、自分に合った住居費を考えることが大切です。
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