新卒の一人暮らしの家賃はいくらがベスト?相場を給料ごとに解説!
- 新卒一人暮らしの家賃目安は手取り額の4分の1〜3分の1
- 給料(額面)ごとの家賃目安は、19万円なら約4.0〜5.3万円が一つの基準
- 家賃だけでなく、生活費全体から逆算すると失敗しにくい
- 部屋探しの時期や条件を見直すことで、家賃を抑えられる可能性がある
新社会人になり、これから一人暮らしを始める方も多いのではないでしょうか。
住居費は毎月の生活費の中でも大きな割合を占めるため、無理のない家賃を知っておくことが、安定した一人暮らしの第一歩になります。
この記事では、新卒が一人暮らしをするときの家賃の目安や、初期費用を抑える部屋探しのコツなどを紹介します。ぜひ、お部屋探しの参考にしてみてください。
新卒の一人暮らし、
家賃の目安はいくら?
家賃目安は「手取り額」の3分の1〜4分の1で考える
新卒で一人暮らしを始めるとき、まず気になるのは家賃の適正額ではないでしょうか。
結論から言うと、家賃は手取り額の3分の1から4分の1が目安と言われています。
ここで押さえておきたいのが、「手取り額」と「額面(初任給)」の違いです。
- 額面:税金や社会保険料が差し引かれる前の金額
- 手取り額:額面から所得税・住民税・健康保険料・厚生年金などが差し引かれた後、実際に受け取る金額
家賃の目安を考える際は、額面ではなく手取り額を基準にするのが一般的です。
また、新卒1年目の場合は、特に注意しなければならない点があります。
多くの会社では、健康保険料と厚生年金が翌月から控除されるため、初任給の手取り額は2ヶ月目以降より多くなるのです。
ですが、この金額を基準に家賃を決めると、翌月以降の家計が苦しくなる可能性があります。総合的な手取り額を考えながら、生活に負担がかからない家賃の物件を探しましょう。
では、希望の家賃を決める場合、手取り額の3分の1と4分の1、どちらを目安にすればよいのでしょうか。一般的には「手取りの3分の1」が広く知られた基準です。
- 3分の1:広く知られた一般的な基準
- 4分の1:新卒1年目は収入が少なく、スーツや家具家電の購入費など、出費がかさむため、貯蓄や急な出費に備えたい場合に有効な基準
どちらが正解ということはありません。自分の生活スタイルや貯蓄への意識に応じて選ぶことが大切です。
給料別 家賃目安一覧
| 額面 | 手取り目安 | 3分の1 | 4分の1 |
|---|---|---|---|
| 19万円 | 約15.8万円 | 約5.3万円 | 約4.0万円 |
| 20万円 | 約16.6万円 | 約5.5万円 | 約4.2万円 |
| 21万円 | 約17.4万円 | 約5.8万円 | 約4.4万円 |
| 22万円 | 約18.3万円 | 約6.1万円 | 約4.6万円 |
| 23万円 | 約19.1万円 | 約6.4万円 | 約4.8万円 |
※手取りは額面のおよそ83%(所得税・住民税・社会保険料控除後)で算出。実際の控除額は扶養状況や居住地域により変動します。
なお、住民税は前年の所得に対して課税されるため、新卒1年目は原則として住民税がかかりません。
天引きが始まるのは入社翌年6月からのため、1年目は上記の目安より手取りが多くなるケースがあります。
新卒一人暮らしの
生活費シミュレーション
一人暮らしの生活費、平均はいくらかかる?
家賃の目安がわかったところで、次に気になるのは毎月の生活費全体ではないでしょうか。
家賃はあくまで生活費の一部であり、他の支出とのバランスを見ながら決めることが大切です。
総務省統計局「家計調査年報(家計収支編)2024年」によると、単身世帯の1ヶ月あたりの消費支出は、平均でおよそ169,547円です。内訳は以下のようになっています。
| 支出項目 | 月平均額 |
|---|---|
| 食料 | 48,204円 |
| 住居 | 23,373円 |
| 交通・通信 | 20,564円 |
| 教養娯楽 | 20,375円 |
| その他の 消費支出 |
24,592円 |
| 光熱・水道 | 12,817円 |
| 保健医療 | 8,502円 |
| 家具・家事用品 | 5,938円 |
| 被服及び履物 | 5,175円 |
参照:総務省統計局「家計調査年報(家計収支編)2024年(令和6年)」
※この住居費の平均額には、実家暮らしや持ち家、相場より家賃の安い社宅などのケースも含まれています。
一般的に、若年層は住居費や教養娯楽費の割合がやや高くなる傾向があるため、上記の数値をそのまま自分に当てはめるのではなく、あくまで一つの目安として捉えてください。
固定費・変動費から
「自分に合った家賃」を逆算する方法
生活費の平均額はあくまで目安であり、実際の支出は人によって異なります。そこでおすすめしたいのが、固定費と変動費に分けて考える方法です。
- 固定費:住居費・水道光熱費・通信費・保険料など、毎月ほぼ一定の支出
- 変動費:食費・日用品費・娯楽費・交際費など、月によって変動する支出
理想的な収入の配分は、以下のようになります。
- 固定費:収入の50%程度
- 変動費:収入の40%程度
- 貯蓄・予備費:収入の10%程度
例えば、こまめに自炊をする人であれば食費を抑えられるため、その分を貯蓄に回すという調整もできます。
反対に、外食や趣味にお金をかけたい人は、変動費の予算を多めに確保し、住居費を控えめにするという考え方も可能です。
まず自分の生活で優先したいことを整理してから、固定費・変動費の割合を当てはめてみましょう。
新卒が家賃を抑えるための
部屋探し2つのコツ
家賃の目安や生活費全体のイメージがつかめたところで、次は実際に部屋を探す際に押さえておきたいポイントを紹介します。
同じ条件の部屋であっても、探し方次第で出費を抑えることが可能です。
①部屋探しの時期をずらす
部屋探しの時期によって、賃貸契約にかかる費用が変わることがあります。
- お部屋探しの繁忙期は1〜3月、9〜10月頃
- 繁忙期は賃貸会社や引っ越し業者の需要が高まるため、値引き交渉が難しい
- 5〜8月頃は引っ越しをする人が少なく、需要が落ち着く時期
ただし、入社や転勤で引っ越しの日程が決まっている場合は、時期を選べないこともあるでしょう。
そのため、実家からの通勤が可能な方や、入社後に一人暮らしを始める方であれば、あえて時期をずらして部屋を探すという選択肢も検討してみてください。
②駅からの距離・路線にこだわりすぎない
家賃は、最寄り駅からの距離や、乗り入れ路線の数によっても変わります。
- 駅から徒歩10分以内の物件は需要が高く、家賃も高めに設定されやすい
- 乗り入れ路線が少ない駅は、利用者が少ない分、家賃相場が低くなる傾向がある
- 同じ家賃でも、乗り入れ路線が少ない駅の周辺なら、部屋が広く設備が充実した物件が見つかる可能性がある
通勤に大きな支障がなければ、駅から徒歩15分以上の物件や、急行が停車しない駅の周辺も選択肢に入れてみましょう。
実際に駅から歩いてみて、日々の通勤に無理がないかを確認したうえで判断することをおすすめします。
これらの条件は、物件情報だけでは見つけにくい場合もあります。地域の物件事情に詳しい不動産会社に相談すると、条件に合った物件を効率よく探せるでしょう。
家賃を決める前に
知っておきたい注意点
前章では、部屋探しの時期や駅からの距離といった観点から、家賃を抑えるためのコツを紹介しました。
しかし、家賃を抑えることばかりに気を取られていると、契約後に思わぬ落とし穴が待っていることも…。
そこでここでは、契約前に見落としがちな注意点について解説します。
特に「住宅手当」と「入居後の家計」については、事前に知っておくことで思わぬ負担を避けられるでしょう。
住宅手当は「課税対象」になる
会社によっては、住宅手当や家賃補助が支給される場合があります。ただし、この手当を家賃の予算に組み込む際は、一点注意が必要です。
- 住宅手当は給与の一部とみなされ、所得税や住民税の課税対象になる
- 額面上は「住宅手当2万円」であっても、そのまま手取りが2万円増えるわけではない
- 手当の分だけ社会保険料の算定基準も上がるため、実際に手元に残る金額は額面より少なくなる
そのため、住宅手当込みの金額を基準に家賃を決めると、想定より手取りが少なく、家計が圧迫される可能性があります。
手当を差し引いた実質的な負担額を確認したうえで、無理のない家賃設定にしましょう。
「入居後に苦しくならない」ための考え方
家賃を決める段階では、月々の支払いだけでなく、その先の生活も見据えておくことが大切です。
- 新卒1年目は、スーツや家具家電などの購入費がかさみやすい時期
- 急な出費(冠婚葬祭、友人の結婚式、体調不良による医療費など)が発生することも
- 貯蓄がない状態で家賃の上限ぎりぎりの物件を選ぶと、急な出費に対応しづらい
「固定費50%・変動費40%・貯蓄10%」という配分を意識しながら、毎月一定額を貯蓄に回せる余裕を持たせておくと、急な出費にも落ち着いて対応できるでしょう。
家賃は今の自分が払える金額ではなく、「1年後、2年後も無理なく払い続けられる金額」という視点で選ぶことが、新卒の一人暮らしを安定させる鍵になります。
新卒の一人暮らしに関するQ&A
どちらが正解ということはなく、自分の生活スタイルや貯蓄への考え方に応じて選ぶことが大切です。
まとめ
新卒で一人暮らしをするときの家賃目安や生活費、部屋探しのコツについて紹介してきました。最後に、記事の要点を振り返ります。
- 家賃の目安は手取り額の3分の1〜4分の1。
- 生活費全体を把握し、固定費50%・変動費40%・貯蓄10%を目安に家賃を逆算する
- 部屋探しの時期・駅からの距離・初期費用を見直すと、家賃の負担を抑えられる
- 住宅手当は課税対象になる点や、入居後の急な出費への備えも大切
家賃は、新卒1年目の家計を大きく左右する費用です。目安を知ったうえで、自分の生活スタイルに合った金額を見極めることが、無理のない一人暮らしの第一歩になるのではないでしょうか。
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