お問い合わせ供給過多により、入居者の確保が厳しくなっていると言われています。
賃貸住宅経営をしていると、空室対策は常に気になりますね。
今回は、取り組みやすく効果的といわれる「フリーレント」について、空室対策として有用な理由やメリットも確認していきましょう。
「フリーレント」が賃貸の空室対策として有用な理由
「リノベーションも済ませたけど、もう一つ入居を後押しする策がほしい」と感じられる賃貸オーナーもいるのではないでしょうか。
リフォームやリノベーションなど大掛かりな空室対策ではなく、すぐに取り組めて、ダイレクトに借手の入居モチベーションをアップする空室対策があります。
入居から一定期間の家賃を免除する「フリーレント」です。
共益費や管理費などは受け取り、免除をするのは家賃のみです。
入居者も、賃貸オーナーもWin-Winになる「フリーレント」を採用するケースは増えています。
なぜ「家賃の値下げ」などではなく、一定期間を無料にする「フリーレント」が空室対策としてよいのでしょうか。
それには、いくつか理由があります。
一般的に家賃を免除するのは1、2カ月ですが、入居者にとっては、初期費用がぐっと抑えられるうれしい特典です。
たとえば内見した借手が、もし他物件と迷っていたとしても、家賃が1、2カ月無料になるとわかれば、成約の動機になり得ます。
もし借手が今すぐ入居できない場合でも、「フリーレント」の期間があるので、「早めにおさえてしまおう！」などの気持ちが働きます。
また賃貸オーナーの決断だけで、すぐに取り組めるのも、入居者を確保する機会を逃さないためのポイントになるでしょう。
賃貸の有用な空室対策「フリーレント」のメリットデメリット
有用な空室対策のひとつですが、おさえておきたいメリットなどについてもご紹介します。
＜メリット＞
まず、「フリーレント」が採用される理由でもある「他物件との差別化」はメリットのひとつです。
さらに、家賃を下げると以前からいた入居者からのクレームや、家賃交渉などが起きる可能性もありますが、一定期間だけの「フリーレント」なら、その心配はありません。
家賃を下げる場合は、結果的に資産価値の低下も視野にいれなければなりませんが、「フリーレント」は入居者に十分な魅力を提供しながら、資産価値の低下を回避できます。
＜デメリット＞
賃貸オーナーにとっても魅力的な空室対策ですが、デメリットもあります。
フリーレントは頻繁に用いると、収益が下がってしまいます。
そのため、収益への影響や空室期間の状況など、効果検証が大切です。
また「フリーレント」の多くは、もし入居者が期間中に解約すると家賃を請求する特約を設けます。
入居者が早期退去する場合には、トラブルに発展するリスクがあるので、借手への事前説明も重要です。
まとめ
デメリットについては、慎重に検討、対応すればリスクも下げられそうですね。
経営されている賃貸物件の状況などをヒントにして、適切な頻度でご活用いただき、ぜひ家賃を下げる以上のメリットを創出してください。
ぜひお問い合わせください。
