建売住宅が売れ残りになる理由とは？メリットと注意点についてもご紹介！

気になった建売住宅が、売れ残りの物件だと不安を感じて購入へと踏み切れない方もいらっしゃるでしょう。
売れ残りの建売住宅には、価格や物件自体にマイナスポイントがあるなどのさまざまな理由がありますが、販売価格が下がる可能性が高いのがメリットです。
そこで今回は、建売住宅の購入を検討している方向けに、売れ残りの建売住宅の理由を解説したうえで、購入するメリットと注意点についてご紹介します。

建売住宅が売れ残りになる理由

建売住宅の売れ残りになるおもな理由は、「価格が相場よりも高い」「供給過剰となっている」「マイナスポイントがある」の3つが挙げられます。
売れ残りになる3つのそれぞれの理由を、以下に解説します。

価格が相場よりも高い

建売住宅の販売価格が、周辺相場よりも高い値段に設定されていることが、売れ残りの理由として挙げられます。
角地や南向きである区画である理由から、同じ分譲地内でも、高値で販売されている可能性が考えられます。
条件の良い建売だと、まずはできる限り高値で売り出したいのが売手側の本音です。
しかし、販売価格が周辺相場よりも高いと、たとえ立地の良い建売であったとしても、購入を躊躇ってしまう購入希望者が多いでしょう。

供給過剰となっている

建売住宅を販売している地域で、供給過剰になってしまうのも、売れ残りの理由の一つです。
たとえば、分譲住宅地で大量に建売住宅を販売したが、地域の需要と供給のバランスがあわずに、売れ残ってしまう場合があります。
建物自体や立地に問題はなく、単に建売住宅が市場に余ってしまったのです。
売れ残り期間が長く続くと、価格の交渉が期待できるでしょう。

マイナスポイントがある

建売住宅の物件自体にマイナスポイントがある理由から、売れ残りになるケースです。
建売住宅の立地や周辺環境、そのほかにも物件の間取りや設備にマイナスポイントがあると、購入希望者が現れにくいでしょう。
たとえば、周りにマンションなどの高い建物があるため日当たりが悪かったり、災害リスクの高い地域にあったりする物件です。
また、使い勝手の悪い動線や設備だったり、建物の外観が個性的だったりする物件も、マイナスポイントに挙げられます。
なかには、道路条件が悪い物件である理由から、金融機関が住宅ローンの契約に積極的になってくれないケースがある点には注意が必要です。

▼この記事も読まれています
賃貸アパートの「ペット禁止」にアクアリウムが含まれる理由を解説！

売れ残りの建売住宅を購入するメリット

売れ残りの建売住宅を購入するメリットには「値引きが期待できる」「建物の状態が確認できる」「即入居ができる」の3つが挙げられます。
売れ残りの建売住宅ならではのメリットを、以下にご紹介しましょう。

値引きが期待できる

売れ残りの建売住宅だと、値引きの交渉が期待できる点がメリットです。
売れ残りの期間が長く続くほど、建売住宅の価値はどんどん下がってしまいます。
とくに、新築住宅の定義である1年以内の売却を目指している売手側がほとんどです。
なぜならば、新築住宅は1年以上の期間が過ぎると「中古物件」として扱われるため、売れにくくなり、価格をさらに下げなくてはならないからです。
売れ残りの期間を少しでも短くするために、売手側が値引き交渉に応じてくれる可能性もあるでしょう。
また、仲介業者ではなく、分譲業者と直接交渉ができる場合には、仲介手数料が不要です。
そのため、さらに値引き交渉に応じてもらえる可能性が高まります。

建物の状態が確認できる

売れ残りの建売住宅だと、完成後の建物の状態が確認できるのもメリットの一つです。
完成してから時間が経っているため、完成直後では分からない建物の不具合や欠陥部分などが細かく確認できます。
たとえば、壁にヒビが入っていないか、室内にカビが発生していないかなどです。
内覧の際には、気になる部分がある場合には担当者に確認して、あらかじめ物件の状態を念入りにチェックしておきましょう。

即入居ができる

売れ残りの建売住宅だと、即入居ができる点もメリットです。
すでに完成している物件であるため、打ち合わせなどが不要であり、契約から入居日までがスムーズに進められます。
急な転勤で新居をすぐに決めなければならなかったり、子どもの入学の時期にあわせたかったりする場合にも、日程やスケジュールがあわせやすいでしょう。
また、注文住宅のように複数回の打ち合わせが不要なため、仕事が忙しくて時間が取れない方にもおすすめです。
さらに、すでに完成された建売住宅だと、入居後の生活がイメージしやすいのもメリットです。
家具や家電の配置も計画しやすいため、引っ越しの準備もスムーズにおこなえるでしょう。

▼この記事も読まれています
不動産管理のトラブル！ オーナーが認知症になった場合

売れ残りの建売住宅を購入する際の注意点

売れ残りの建売住宅を購入する際には「条件を決めておく」「適正価格で交渉する」「中古物件になるケースがある」の3つが注意点です。
売れ残りの建売住宅を購入する前に、あらかじめ注意点を理解しておくと良いです。

条件を決めておく

売れ残りの建売住宅を購入する前に、住むうえで欠かせない条件を決めておきましょう。
価格だけで決めるのではなく、立地や周辺環境、間取りなどの外せない条件をあらかじめリストアップしておくのがおすすめです。
また、先述のように建物自体にマイナスポイントがある場合、注意する必要があります。
入居後に後悔がないように、担当者にマイナスポイントも確認すると良いです。
ご自身や家族や住むうえで、マイナスポイントが許容範囲内であるかどうかを検討することが大切です。
売れ残りの建売住宅を購入する際には、住むうえで外せない条件と、マイナスポイントの許容範囲を照らし合わせながら検討しましょう。

適正価格で交渉する

売れ残りの建売住宅は、適正価格で交渉することが大切です。
売れ残りである理由から、あまりに強気で交渉すると、売手側に取り合ってもらえない可能性があります。
そのため、あらかじめ周辺相場を調べておくのがおすすめです。
周辺相場は、建売住宅の周辺地域で売りに出されている類似物件の販売価格を、インターネットや折り込みチラシなどから調べる方法があります。
周辺相場から考えられる範囲内で、価格交渉をおこないましょう。
また、売手側に与えるご自身の印象も、重要なポイントです。
売手側が交渉にできる限り応じてくれるように、気持ちの良い対応で接しましょう。
友好的な関係を築きながら、適正価格での交渉をおこなうことが大切です。

中古物件になるケースがある

売れ残りの建売住宅は、築1年を過ぎると「中古住宅」になる点には注意しましょう。
新築物件の定義は、住宅の品質確保の促進等に関する法律によって「築1年を過ぎた物件あるいは築1年以内に入居者があった物件は新築住宅ではなく中古住宅になる」と定められています。
新築住宅だと10年間の保証対象に該当しますが、中古住宅は10年間の保証対象に該当しない場合があります。
なお、保証期間は売手側によっては中古住宅でも保証する場合があるため、購入する前に保証内容を確認しましょう。
また、新築住宅だと固定資産税や所有権移転登記の登録税などの税金の軽減措置が受けられますが、中古住宅だと受けられません。
建売住宅の売れ残りの期間が築1年を超えて中古住宅になると、住宅の保証期間や税金の軽減措置が変わる点に注意して購入を検討しましょう。

▼この記事も読まれています
マンション管理業をおこなう場合に必要な免許について

まとめ

建売住宅が売れ残りになる理由と、購入するメリットや注意点についてご紹介しました。
建売住宅は、価格や建物にマイナスポイントがあるなどの理由で売れ残ってしまう場合がありますが、価格が下がるなどのメリットがあります。
住むうえでの条件をあらかじめ決め、適正価格での交渉をおこなうなどの点に注意して、売れ残りの建売住宅を購入しましょう。