住宅ローンで失敗してしまう理由とは？借りる前・借りた後の注意点とは

人生最大の買い物ともいえるマイホームの購入時には、多くの方が住宅ローンを利用します。
しかし返済期間が長期にわたるため、借り方で失敗すると生活に大きな影響を及ぼしかねません。
そこで今回は、住宅ローンを利用するときに気を付けたい失敗例や対策を解説します。

住宅ローンの借り方で気を付けたい失敗例と対策

住宅ローンを借りる際は、月々の返済額に注目しがちです。
しかし無理のない返済を進めるためには、住宅ローンの借り方にも注意を払いましょう。
ここでは、住宅ローンでよくある借り方の失敗例と対策をご紹介します。

頭金が少なすぎた・多すぎた

住宅ローンの借り方として、これまでは購入金額の何割かを頭金として払い、残りの金額を借り入れる方法が主流でした。
しかし近年では、頭金を払わず、購入金額の全額を住宅ローンで賄う方が増えています。
頭金ゼロなら自己資金が少なくてもマイホームを購入できますが、借入額が大きくなる分、月々の返済負担も重くなります。
その一方で、多額の頭金を払う借り方もおすすめできません。
頭金を多く払うほど借入額は少なくなり、月々の返済負担が軽くなります。
しかし、頭金の支払いで貯蓄を使い果たしてしまうと病気や転職などによる収入減に対応できず、住宅ローンを払えなくなってしまうでしょう。
頭金は多すぎず少なすぎず、万が一に備えて半年～1年分の生活費を確保できる範囲で用意するのがおすすめです。

返済期間を長くしすぎた

住宅ローンの返済負担を軽くするには、返済期間を長くする借り方が有効です。
一般的な住宅ローンなら、最長で35年まで借りられます。
35歳でマイホームを購入した場合、35年ローンでは70歳まで返済が続きます。
定年後の返済が苦しくならないよう、定年までに完済できるような借入額・返済期間を設定するのが、望ましい借り方です。

自分に合わない金利を選択した

住宅ローンに適用される金利は、返済計画にも大きな影響を与えます。
まず、金利は固定金利と変動金利の2種類に分けられます。
完済まで金利が一定の固定金利は、借入時点で総返済額が確定し資金計画を立てやすいのがメリットです。
変動金利は金融情勢によって金利が見直され、2023年現在は低い金利が適用されています。
ただし金利上昇のリスクがあり、変動金利で返済可能額の上限まで借り入れてしまうと、金利上昇時に返済できなくなってしまうかもしれません。
リスクを回避したい方は固定金利を選ぶなど、金利はしっかりと検討することが大切です。

ボーナス返済に頼りすぎた

ボーナス返済を活用すれば、返済期間を短くできる・月々の返済額を抑えられるなどさまざまなメリットを得られます。
とはいえ、ボーナスは必ずしも支給されるものではありません。
業績悪化や転職などにより、ボーナスを得られなくなることもあるでしょう。
どうしてもボーナス頼みの借り方になってしまうときは、すでに返済計画に無理が生じているのかもしれません。
ボーナス返済に頼りすぎないよう、借り方を見直しましょう。

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住宅ローンを借りる前によくある失敗例

住宅ローンで失敗する原因は、借り方だけではありません。
借りる前にも、失敗の原因になってしまうような行動があります。

他のローンを利用中である

多くの金融機関では、ローンの返済負担率の基準を35％としています。
返済負担率とは、年収に占める年間返済額の割合のことです。
たとえば年収500万円の返済負担率35％は175万円であり、年間返済額が175万円までなら住宅ローンの審査に通りやすくなります。
ただし、車のローンや奨学金など、他のローンの返済額も年間返済額に合算されるため注意が必要です。
利用しているローンの分だけ借入可能額は減少し、場合によっては住宅ローンの審査に通らなくなるかもしれません。
住宅ローンを借りる前には、他のローンの返済を進めたり、車などの購入を控えたりすると良いでしょう。

過去に他のローンやクレジットカードを滞納したことがある

ローンやクレジットカードの滞納歴は信用情報に数年間残り、住宅ローンの審査でも確認されます。
とくに見落とされがちなのが、スマートフォンの割賦代金の滞納です。
携帯電話の通信料の滞納自体は、信用情報には残りません。
しかし、スマートフォンの割賦代金はローン契約の一種です。
通信料にスマートフォンの割賦代金が上乗せされているケースは多く、通信料の支払いが遅れると割賦代金も滞納したことになってしまいます。
住宅ローンの利用予定がある場合には、月々の通信料の支払いを忘れないようにしましょう。

諸費用の準備が間に合わなかった

マイホームの購入時には、物件価格以外に仲介手数料などの諸費用も支払わなくてはなりません。
新築物件なら物件価格の3～7％、中古物件なら6～10％が諸費用の目安です。
物件価格にもよりますが、諸費用は数百万円単位の支出となります。
自己資金で諸費用を賄えない場合は住宅ローンに組み込むこともできますが、その分住宅ローンの返済額が増えるため注意しましょう。

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住宅ローンを借りた後によくある失敗例

無事に住宅ローンを借りた後にも、気を付けたい失敗があります。
ここでは、借りた後から完済までによくある失敗例と、その対策をご紹介します。

確定申告の手続きを怠った

住宅ローン控除を受けるためには、マイホームを購入した翌年2月中旬〜3月中旬に確定申告が必要です。
会社員など普段は源泉徴収をされている方も、住宅ローン控除を利用する際は確定申告しなければならないためご注意ください。
その他の優遇制度を利用するときも、確定申告をおこなわなくてはなりません。
優遇制度の活用で失敗しないためにも、どのような制度があるのか事前に確認し、確定申告の準備を進めましょう。

働き方が変わった

住宅ローンを借りた後に、思わぬ理由で退職せざるを得なくなることがあります。
定年退職のようにあらかじめ時期がわかっているものばかりではなく、出産や育児・親の介護が必要になった、遠方へ転勤を命じられたなどで退職に至るケースは珍しくありません。
とくに共働きを前提として住宅ローンを組んだときは、夫婦どちらかの働き方が変わったときに困窮してしまいます。
団体信用生命保険などの保険を利用したり、ある程度の余裕を持たせた返済計画を立てたりすることが大切です。

繰り上げ返済を無理に進めてしまった

繰り上げ返済は総返済額を減らすために有効な手段ですが、無理におこなうと貯蓄が底をつくリスクがあります。
暮らしのなかで高額な出費は、住宅購入費だけではありません。
車の買い替えや子どもの教育資金などで、数百万円単位での支出が発生することもあります。
目的に応じたローンもありますが、住宅ローンより金利が高いケースは珍しくありません。
住宅ローンの繰り上げ返済を無理に進めてしまったばかりに、より高い金利のローンを利用せざるを得なくなる失敗に注意が必要です。
支出予定も考慮しながら、繰り上げ返済をするかどうかを判断しましょう。

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まとめ

住宅ローンを利用すると、自己資金が少なくてもマイホームを手に入れられます。
ただし住宅ローンの借入額は高額であるため、借り方や借りる前・借りた後の行動を誤ると、生活に大きな影響を及ぼしてしまうでしょう。
住宅ローンの適切な借り方は、収入や家族構成、予想されるライフイベントによって変化します。
住宅ローンで失敗しないためにも、月々の返済額だけを重視するのではなく、長い目で見て無理のない返済計画を立てるようにしましょう。